エネルギー転換を可視化する

ISEP Energy Chart は、環境エネルギー政策研究所によるエネルギーデータ可視化プロジェクトです。自然エネルギーの急速な拡大をデータから読み解きます。

先行して自然エネルギーの普及が進んできたドイツやデンマークでは、エネルギーに関するデータがタイムリーに公開され、政府機関や独立した研究機関などがそれらのデータを可視化し、研究や政策提言に活用してきました。

そこでは共通のデータのもと、さまざまな視点から科学的な分析がおこなわれ、さらなる自然エネルギーの普及拡大に向けた戦略が立てられ、現実にエネルギー転換が進んできたという側面があります。

これまで、環境エネルギー政策研究所は公開されているデータをもとに図表作成や分析を行い、政策提言や「自然エネルギー白書」に活用してきました。しかし、詳細なデータは非公開となっていることが多く、エネルギーデータの可視化は大きな課題のひとつとなっていました。

そうしたなか、電力システム改革の進展にともなって、2016年4月分から、10の電力エリア毎に1時間単位の電力需給データが公開されるようになりました。

私たちはこうした電力需給にかかわるデータをはじめ、これまで蓄えてきた知見やグラフをより多くの方が利用できるかたちで公開していく必要があると考え、新たなエネルギーデータ可視化Webサイト「ISEP Energy Chart」を開設しました。

Webサイト機能
  • 発電量の推移 – 電源種別の発電量を時間軸上に積み上げて表示します。
  • 電源構成 – 指定した期間の電力量の電源構成比を円グラフで表示します。
  • 累積設備導入量 – 自然エネルギー設備の累積導入量を年次の棒グラフで表示します。
  • バーチャートレース(太陽光発電) – 各国・地域の太陽光発電の設備導入量を時系列動画で表示します。
  • バーチャートレース(風力発電) – 各国・地域の風力発電の設備導入量を時系列動画で表示します。
  • 探索 – 指定したエリアと期間の自然エネルギー発電の最大・最小記録を探索することができます。
  • Blog – 注目すべきデータについて、グラフをもとに解説記事を投稿します。
データソース

発電量の推移・電源構成:

  • 一般送配電事業者Webサイト

累積設備導入量(電力):

  • 「太陽光」は、2011年度までは太陽光発電協会(JPEA)国内向け出荷量から累積の設備容量を推計、2012年度以降はFIT運転開始設備容量から累積しています。
  • 「風力」は、日本風力発電協会(JWPA)等のデータを累積。
  • 「地熱」は、2011年度までは火力原子力発電技術協会「地熱発電の現状と動向」より、2012年度以降はFIT運転開始設備容量を加えて累積。
  • 「バイオマス」は、2011年度まではRPS対象設備、2012年度以降はFIT運転開始設備容量を累積(バイオマス比率60%以下の石炭混焼は除く)。
  • 「小水力」は、(社)電力土木技術協会「水力発電所データベース」より最大出力10MW以下の水路式でかつ流れ込み式あるいは調整池方式の発電所およびRPS対象設備を、2012年度以降はFIT運転開始設備容量を累積。

累積設備導入量(熱):

  • 「太陽熱」は、ソーラーシステム振興協会「ソーラーシステムデータブック」およびISEP調査を累積。
  • 「木質バイオマスボイラー」は、2014年までは林野庁木材利用課調べ。2015年は林野庁「平成27年 木質バイオマスエネルギー利用動向調査」を累積。
  • 「地中熱」は、環境省「平成28年度地中熱利用状況調査」を累積。

バーチャートレース(太陽光発電、風力発電):

  • 国際再生可能エネルギー機関が毎年発行する自然エネルギーデータ統計 IRENA Renewable Capacity Statistics の各国累積設備導入量を使用しています。
プロジェクト担当

山下 紀明(環境エネルギー政策研究所)

Webデザイン

古屋 将太(環境エネルギー政策研究所)

Webエンジニアリング

簑輪 翔太

ライセンス

このWebサイトは、 クリエイティブ・コモンズ 表示 – 継承 4.0 国際 ライセンスの下に提供されています。

ダウンロードした図表に環境エネルギー政策研究所のクレジットをつけて教育・研究用や商用の資料を自由に作成することができます。また、図表を改変した場合には、同様に第三者の利用を認めることを主な条件としています。

クレジット例

出典:環境エネルギー政策研究所(2018)ISEP Energy Chart「発電量の推移」全国エリア 2017年4月1日〜7日データ.

クレジット

このWebサイトは、公益財団法人損保ジャパン日本興亜環境財団「2017年度環境保全プロジェクト助成」を受けて開設されました。

このWebサイトは、独立行政法人環境再生保全機構地球環境基金の助成を受けて開設されました。

注意事項

データ更新のタイミング

  • データの更新は四半期毎を予定していますが、諸状況により時間がかかることもあります。

データの出典

  • 各一般送配電事業者が公開している需給実績および各種のエネルギー統計、当研究所が蓄積した推計結果をもとに作成しています。

データの修正

  • 各グラフのデザインについては、予告なく変更することがあります。
  • データは過去にさかのぼり修正する場合があります。その際にデータ修正のお知らせ、修正前のデータの提供は行いませんので、予めご了承ください。

免責事項

  • 当研究所は、本ウェブサイトに掲載するデータ・グラフなどについて可能な限り正確性を維持するよう努めますが、利用者が本ウェブサイトに掲載しているデータを用いて行う一切の行為について、また利用者が被ったいかなる生命・身体・財産上の損失又は損害について、当研究所は何ら責任を負わないものとします。

メンテナンス等

  • 当システムは、メンテナンス等のため予告なく停止する場合があります。
  • ブラウザの設定などにより、正しくグラフが表示されない場合があります。